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前回の続きです。今後のサラリーマンはどう変化するのでしょうか?
前回のブログを見ていない方は先に見てくださいね。
「サラリーマン」が消滅!大リストラ時代や年金崩壊など今の日本から予測する未来
著者の植田さんはどう見ているのでしょうか?(2022年)
・2033年には、実力のある外国人や女性が社長のポジションに就くことが当たり前に。その一方で、日本企業の中には、変われない企業もたくさん残る。
考察:これも既に実施されているような気がしますね。実力がある人が重責を担うのは良いと考えますが女性比率を上げる事を目的に管理職・役員に登用するケースは疑問に感じています。たまたまかもしれませんが実力のある女性管理職に、あまり出会っていません。会社に尻尾を振ったり、自分の保身の為に部下を切り捨てたりする人の方が多い様に見えます。
・2035年には、変われない企業の衰退が明らかになり、2037年には、若手社員の中から、変われない日本企業と少子化で縮小する日本市場を見限り、外国に脱出する人が数多く出てくる。
考察:今から10年後です。日本は人口は確実に減少するだけでなくその分布も大きく変わります。変化が出来ない企業の衰退・・というより日本以外への事業展開が出来ない企業の方が衰退するような気がします。今から10年間の間で自社製品を日本で販売するのかアメリカで販売するのか、その他の国で販売するのか?今後市場が大きくなると考えるグローバルサウスで販売するのであれば日本で作った値段でインドネシアで販売が可能か?国内のみで事業展開する企業は2035年には確実に衰退しているでしょう。
・2037年、アクティブなオーナー経営者の率いる企業、外から外国人やプロ経営者を迎え入れ、変革を果たした企業は、勢いを持ち続ける。しかし現実には、変われなかった企業が大半を占めているでしょう。
中高年社員が多数を占める日本企業では、中高年社員の既得権益を守ろうとする声が過半数を超え、それを覆して会社を変えてやろうという経営者はあまり出てこない。
相変わらず年功序列の色彩を残したメンバーシップ型雇用が継続していくことになるだろう。悲観的な観測かも知れないが、変われなかった企業が8割を占めているものと推測する。
考察:この頃、あらゆる産業で高齢化が進んでいますので上記の予測は小生も強く同意いたします。この頃にはアジアから安い製品が日本に入ってくるのを関税で防ぐ姿も思い浮かびますね。
つづく