経済を語るアナリストは非常に多いです。特に日本には中国経済の崩壊などを語る輩が多いです。個人的な見解ですが、そうする事で視聴率が上がったり注目度が増したりしますので点数稼ぎに言っているのでしょう。今回きゃつが目にした点は下記の様な内容でした。
①2019年末に1ドル100円になる
2020年末には1ドル95円になる
(但しこの為替予想は、1年ぐらい後になる可能性もある)
②(ここから⑤まで全く興味が無いので間違っているかもしれませんが)FRBの金利等の影響等によりアメリカの株価が下がる?上がる?
③トランプ大統領の中国への強硬姿勢があったりなかったりで景気状況が変わる??
④インフレと金利の状況で株価が上がる?下がる?
⑤(アメリカ?)伸びしろは限られているが5Gの影響で半導体関係は少し下支えされる可能性がある?
⑥米・中・日の四半期毎のGDP推移を並べてみてみると中国だけ、なだらかなグラフの推移を示しており、こんなことはあり得ない。(統計が嘘っぽい)中国の実際の成長は0成長の可能性もある?
⑦中国では経済を維持するために、(無理矢理)乗りもしない新幹線や車も走らない高速道路を国家ぐるみで指示して沢山作っている。こういう非効率な投資が増えている。
大体こんな感じでした。ココからは、きゃつの反論になります。
僕はサラリーマンの小遣い素人投資家なので、金利とかFRBとか難しい事は分かりませんし興味は全くありません。そんな事知らなくても投資では十分儲かります。15年間中国株に投資し続けましたが、2004年当初から自分の専門知識をさらけ出して中国経済の崩壊を(自分の利益の為に)予想している人は沢山居ましたが実際はどうだったのでしょうか?
きゃつも2004年当時は、その言葉に少々ビビッてましたが5年経ち、10年経ち、あの時中国経済の崩壊を予想していた方々は、現在どんな活動をしているのだろうと考えたりしてますが未だに根強く上記の事を言っている日本人は沢山いる事には驚きました。そんな事よりも日本の現状を心配した方が良いのでは?と思ってしまいます。
少し調査しましたが中国経済崩壊論を唱える人は沢山いました。2004年から投資を始めて現在までの経緯をおさらいして、上記に対する反論を3回に分けて記載します。
取り敢えず疑問を一つ・・
実際にGDPがマイナス成長の中国経済であるとするならばアメリカ大統領が血眼になって中国に対する貿易戦争を仕掛ける必要も関税をかける必要も無いのではないか?ほっといても勝手につぶれていくのではないか?
世界一位の座を奪われる事を阻止しようと必死で関税をかけているとと考えてしまうのは、きゃつだけでしょうか?アメリカが必死で中国に対して追加関税をかける理由を説明をされている解説者は居ませんでした。
つづく